「株は100株から」と聞く一方で、「1株から買える」という案内も見かけます。結局いくらあればよいのでしょうか。答えは、銘柄と買い方によって変わります。さらに、次の三つの金額は分けて考える必要があります。
- 株を買う代金の目安：株価と買う株数から出す概算。
- 注文時に必要な買付余力：証券会社が注文を受け付けるために確認・確保する金額。
- 生活から投資に回せる資金：生活費や近く使う予定のお金を分けた後、自分で判断する金額。
この記事では、東証に上場する国内企業の個別株を、通常の立会取引で現物買いする場合を基本に説明します。1株から買う方法は、証券会社の単元未満株サービスを使う場合です。外国株、ETF、信用取引などには同じ条件を当てはめません。
株はいくらから？まず「買える代金」を計算する
通常の東証取引は100株単位
東証での内国株の通常取引は、100株単位です。まず「株価×100株」で、おおよその購入代金を見積もれます。
下の表の「銘柄A」と株価1,200円は計算のための架空の設定です。実在する銘柄や現在の株価を示すものではありません。
| 買い方 | 株数 | 架空の株価から計算した購入代金 |
|---|---|---|
| 東証での通常取引 | 100株 | 1,200円×100株＝120,000円 |
| 単元未満株サービスを利用 | 1株 | 1,200円×1株＝1,200円 |
この表は購入代金だけの概算です。費用、実際に売買が成立する価格、注文時に必要な買付余力は別に確認します。
単元未満株ならサービスによって1株から
100株に満たない株数を買える「単元未満株」サービスを扱う証券会社もあります。そのサービスで銘柄Aを1株買えるなら、表のように購入代金は概算1,200円です。ただし、すべての銘柄を1株から買えるとは限りません。注文方法や売買が成立する価格・時間もサービスによって異なります。
「1株から買える」は「どの株も1,200円で買える」という意味ではありません。株価は銘柄ごとに違い、注文から売買成立までに変わることもあります。
注文時には、概算購入代金と買付余力を分けて確認する
概算が12万円でも、口座に12万円あれば必ず注文できるとは限りません。買付余力とは、その時点で買い注文に使える金額です。証券会社は注文の出し方や価格変動に備え、実際に成立する代金とは違う金額を注文時に確保する場合があります。売買に費用がかかる条件なら、それも確認が必要です。
注文方法と価格が変われば必要な余力も変わる
「指値」は買いたい価格を指定する注文、「成行」は価格を指定しない注文です。指値でも指定した価格で必ず買えるわけではありません。単元未満株の注文が通常の100株取引と同じように扱われるとも限りません。
SBI証券のS株では、一部の成行買い注文で、その日の値幅上限を基準に資金を確保し、約定代金との差額を戻す扱いがあります。該当条件は同社の公式ルールで確認してください。これはSBI証券の該当条件の例であり、すべての証券会社や注文に共通する扱いではありません。利用するサービスの注文画面と公式ルールで、必要な余力を確認しましょう。
手数料が無料でも、条件と取引価格を確認する
買付手数料が無料と案内されていても、費用がすべてゼロとは判断できません。例えば楽天証券の「かぶミニ」は、売買手数料を無料とする一方、取引価格にスプレッド（基準価格との差額）を反映する場合があると説明しています。手数料や価格の条件は、利用するサービス・注文方法・口座区分で確認しましょう。ここで挙げた証券会社は条件差を示す例で、利用先の推奨ではありません。
自分はいくら使える？生活のお金から分けて考える
買える金額と、今の生活から投資に回せる金額は別です。まず家賃や食費などの生活費、近く支払う予定のお金、想定外の支出に備えるお金を確認します。そのうえで、価格が下がり損失が出ても生活上の予定を崩さずにいられるか、自分の状況に照らして考えます。金融庁も、資産状況と今後の生活設計に合わせて貯蓄と投資を使い分けること、投資には元本割れのおそれがあることを説明しています。
必要な備えは収入や家族構成、予定によって違います。この記事では一律の生活防衛資金額や、投資に回す割合は示しません。月に余るお金があっても、全額を株に使う必要はありません。
1株なら購入代金は小さくできますが、買った株が値下がりする可能性は残ります。株価の安い銘柄を選ぶことや、複数に分けて買うことも利益や安全を保証しません。必要資金を下げる工夫と、投資先のリスクを判断することは分けて考えましょう。
買う前に確認する3つのこと
注文を考える前に、次の三つを確認してみてください。
- 銘柄と株数：その銘柄を通常の100株単位で買うか、利用予定のサービスで1株から買えるか。株価×株数で購入代金を概算する。
- 注文時の条件：買付余力、売買が成立する価格と時間、手数料・スプレッド、注文取消の条件を証券会社の画面と公式ルールで確認する。単元未満株をNISA口座で買えるか、配当・議決権・株主優待の条件も必要に応じて確認する。これらの権利は通常の100株保有と必ず同じではありません。
- 生活から回せる資金：生活費、近く使うお金、想定外の支出への備えを分けたうえで、損失が出る可能性を受け止められるか考える。
条件が合わなければ、今は買わずに調べるだけでもかまいません。「いくらから買えるか」を確認した後に、「自分はいくら使うか」を決めましょう。
情報確認日：2026年10月4日
参考資料
