「損切り」は、値下がりした株をいつ売るか考えるときに出てくる言葉です。ただ、何％下がったら売るかだけを決めても、自分がいくら失う可能性があるかは分かりません。
この記事では、東証上場の国内個別株を、通常の立会取引で現物買いする場合を主な例に、損切りの意味と、買う前に整理したい条件・株数・金額を説明します。以下の株価はすべて計算のための架空例です。FXや信用取引、投資信託には、同じ条件をそのまま当てはめません。
損切りとは？含み損との違いと目的
損切りとは、値下がりして損失が出ている株などを売り、損失を確定させることです。これに対し、買った株の現在の価値が購入時より低く、まだ売っていない状態の差額は「含み損」です。
たとえば、買った株の価格が下がっても、保有中なら含み損です。その株を購入価格より安く売って売買が成立すると、損失が確定します。「売らなければ損ではない」と考えると、保有中も価値が下がっている事実を見落とします。
損切りを考える目的の一つは、保有を続けた場合に損失がさらに広がる可能性に備えることです。売却すれば、その後にその株がさらに下がっても、売った分の損失は増えません。一方、後で価格が回復すれば、その上昇も受けられません。売却後の値動きは予測できず、損切りをすれば利益が出るわけでもありません。
買う前に「保有を見直す条件・株数・想定損失額」を分ける
買う前に、何が変わったら保有を見直すか、何株持つか、その場合の損失額はどのくらいかを分けて考えます。一つの下落率を全員に当てはめるのではなく、自分の売買目的と生活に照らすためです。
①保有を見直し、売却を検討する条件を決める
まず、なぜ買うのか、どのくらい保有するつもりかを書いてみます。そのうえで、買った理由が変わったとき、想定した値動きから外れたとき、保有に使える資金や生活の予定が変わったときなど、何を確認して保有を見直すかを考えます。条件に当てはまったから必ず売るという意味ではありません。実際の状況を確かめ、売却を含めて判断するための準備です。
②株数と想定損失額を合わせて考える
同じ値下がりでも、持つ株数によって損失額は変わります。次は、架空の株を1株1,000円で買い、950円で全株売れたと仮定した計算です。50円の差は計算用に任意に置いた数字で、5％で損切りするルールの推奨ではありません。
| 保有株数（架空） | 1株当たりの差額 | 全株950円で売れた場合の損失概算 |
|---|---|---|
| 100株 | 1,000円－950円＝50円 | 50円×100株＝5,000円 |
| 200株 | 1,000円－950円＝50円 | 50円×200株＝10,000円 |
この表は全株が950円で売れた場合の、手数料等を除く概算です。実際には売却価格がずれたり、注文した株の一部または全部が売れなかったりします。5,000円・10,000円を最大損失額として保証するものではありません。株数も推奨値ではありません。
株を買える金額と、生活費を分けた後に使える金額、損失が出たときに受け止められる金額は別です。購入代金を用意できても、想定した損失額が生活の予定に合わないなら、株数や売買の計画を見直せます。今は買わないという判断もできます。
決めた価格で必ず売れるわけではない
「この価格になったら売却を検討する」と決めることと、その価格で売買が成立することは別です。逆指値という方法では、あらかじめ決めた条件に達した後に売り注文を出せますが、条件の価格で売れる保証はありません。相場や注文の状況によって、想定外の価格で成立したり、一部だけ成立したり、成立しなかったりします。
したがって、売却条件と先ほどの損失概算は、損失額を固定する仕組みではありません。注文を使う場合も、条件に達したかだけでなく、実際に何株がいくらで売れたかを確認する必要があります。
NISAの積立投信にも同じルールが必要？
NISAは投資のための制度であり、それだけで売却すべきか、保有し続けるべきかは決まりません。この記事の例は、国内個別株を買う前の損失管理です。長期の資産形成を目的に積み立てている投資信託に、個別株の売買を想定した条件を機械的に当てはめる必要はありません。
一方で、長く持てば必ず価格が回復するわけでもありません。家計、資金が必要になる時期、投資の目的や商品の内容が変われば、積立投信でも方針を見直すことはあります。「NISAだから売る」「NISAだから売らない」ではなく、商品と目的、生活設計を確かめて考えます。
売買前に3点をメモしてから判断する
株を買う前に、次の3点を自分の言葉で書いてみてください。
- 保有を見直し、売却を検討する条件：何を確認し、何が変わったら計画を見直すか。
- 予定する株数：その数量の購入代金を用意できるかだけでなく、値下がりした場合の金額を考えられるか。
- 想定損失額：全株を想定価格で売れた場合の概算と、実際の損失がそれを上回り得ること。
額や条件をまだ決められなければ、売買を急ぐ必要はありません。必要に応じて、取引先の公式説明や専門家への一般的な相談で理解を確かめられます。なお、ここでいう自分で検討する損切りは、FXなどで証拠金の条件により強制的に決済される「ロスカット」とは別です。
情報確認日：2026年10月4日（JST）
参考資料
