日本株を調べていると、「現物取引」と「信用取引」という二つの言葉が出てきます。同じ株を扱っていても、用意するものと、値動きが不利だったときの負担は異なります。
この記事では、国内の取引所に上場する普通株を、個人が現物で買って保有・売却する場合と、信用で買う・売る場合を比べます。仕組みを知るための比較であり、信用取引へ進むことを前提にはしません。
現物取引と信用取引は「借りるかどうか」が違う
現物取引では、買う株の代金を用意します。信用取引では、保証金を証券会社に差し入れ、買うための資金、または売るための株式を借ります。保証金は借りた資金の返済や損失に備える担保で、株の購入代金そのものではありません。
| 比べる点 | 現物買い・保有株の売却 | 信用買い・信用売り |
|---|---|---|
| 借りるもの | 買付資金や売る株式を借りない | 買いでは資金、売りでは株式を借りる |
| 用意するもの | 買いでは購入代金の全額。売りでは保有株式 | 取引金額に応じた委託保証金 |
| 値動きによる損失 | 買った株が値下がりすると損失 | 買いは値下がり、売りは値上がりが損失側。保証金を超える負担もあり得る |
| 返済期限 | 信用取引のような借入の返済期限はない | 制度信用は最長6か月。一般信用は契約条件による |
| 主な追加費用 | 売買手数料などは取引先の条件による | 売買手数料などのほか、買方金利・売方貸株料・条件による品貸料などを確認 |
現物は代金を用意して買い、持っている株を売る
現物で株を買うときは、買付代金の全額を用意します。売るときは自分が持つ株を売却します。株を買った後に価格が下がれば、保有株の価値が下がり、売却すれば損失が確定することがあります。現物取引にも元本保証はありません。一方、現物で買った株には、信用取引のように借入を返す期日はありません。
信用は資金または株式を借りて取引する
信用買いでは資金を借りて株を買い、返済時には通常、株を売るなどして借りた資金を返します。株価が下がると、買ったときとの差が損失側に働きます。
信用売りでは株式を借りて先に売り、通常は後で買い戻すなどして返済します。売った後に株価が上がれば、買い戻すときの価格が高くなり、その差が損失側に働きます。「株価が下がる場合にも取引できる」という特徴だけで、利益を得やすいとは言えません。買いでも売りでも、借りたものを返す必要があります。
保証金は取引代金でも損失の上限でもない
信用取引の取引金額は、差し入れる保証金と同じ額とは限りません。保証金に比べて大きな金額を取引できる仕組みをレバレッジといいます。同じ自己資金で取引規模を大きくすると、同じ値幅でも利益・損失の金額が大きくなります。取引数量と値幅が同じなら、差し入れた保証金の額だけで価格変動による損益は変わりません。保証金だけを「失ってもよい上限額」と考えることはできません。
国内の普通株の信用取引では、新たに取引を委託する際の保証金は取引金額の30％以上、かつ最低30万円が制度上の原則です。ただし、対象銘柄への規制や証券会社の基準によって、必要な条件は変わります。これは取引後に保つべき保証金の条件や、追加保証金が発生する条件とは別であり、30万円が安全な取引額を示すわけでもありません。現金のほか、認められた保有株などを代用有価証券として差し入れられる場合がありますが、その価格が下がれば担保としての評価額も下がり得ます。
信用買いで株価が大きく下がる場合、信用売りで株価が大きく上がる場合には、損失が差し入れた保証金を超えることがあります。借りた資金や株式の返済に伴う負担は、保証金を失っただけで必ず終わるものではありません。
追証と決済はいつ起こり得るか
取引を続ける間にも、保証金の評価額は確認されます。値動きや代用有価証券の評価低下などで、必要な水準を下回ると、追加保証金（追証）の差し入れを求められることがあります。期限までに解消できない場合などには、証券会社が取引を決済することもあります。決済されたからといって、残った損失や不足額の負担がなくなるとは限りません。
追証の判定時点、必要な維持水準、解消期限や方法、決済条件は取引先の規則を確認します。たとえば楽天証券の国内信用取引には、同社の判定時点や解消期限、決済条件が定められています。その数字や操作方法を、すべての証券会社に共通する条件として読まないでください。
保有できる期間と費用も異なる
現物で買った株には、信用取引の借入を返すための期限はありません。信用取引は返済を前提とし、制度信用取引の返済期限は最長6か月です。一般信用取引の期限は顧客と証券会社との契約によって決まります。「制度信用なら必ず6か月持てる」「一般信用なら必ず無期限」という意味ではありません。銘柄の状況などによって、当初の期日より前に返済や決済が必要になる場合もあります。
費用も売買の種類で分けて見ます。信用買いには借りた資金に対する買方金利、信用売りには借りた株式に対する貸株料があります。制度信用では需給によって品貸料（逆日歩）が発生する場合があり、売り方には支払負担となり得ます。これらがすべての取引に一律にかかるわけではありません。売買手数料やその他の費用も含め、実際の条件は取引先の公式資料で確認します。
今はどの違いを確認しておくか
現物と信用の違いを理解するには、次の三点を自分の言葉で説明できるか確かめてみてください。
- 現物の購入代金と、信用の取引金額・保証金を区別できるか。
- 信用買いは値下がり、信用売りは値上がりが損失側で、期限や追証があることを理解したか。
- 保証金を超える損失や決済後の負担、取引先ごとに異なる条件を確認したか。
まだ説明できない点があれば、取引せずに仕組みを学び続ける選択で構いません。現物から信用へ進むことが、投資の上達を意味するわけでもありません。自分が理解できる範囲と、引き受けられる負担を分けて考えることが先です。
情報確認日：2026年10月4日。制度や証券会社の条件は変わるため、実際の条件は最新の公式資料で確認してください。
参考資料：日本取引所グループ「信用取引の目的・仕組み」、日本取引所グループ「信用取引制度の概要」、日本取引所グループ用語集「委託保証金」、楽天証券「信用取引の基本ルール」、マネックス証券「信用取引と現物取引ってなにが違う？」。
